長期収入サポート保険／GLTD（年代別ポイント）

医療保障を考える上で、会社の制度を確認しましょう。基本的な入院費用については医療障害共済で対応できます。また、長期入院については高額療養費制度を併用することで、医療費が家計の重荷となることに対応することができます。若い時期は死亡よりも就労不能による収入減に備えるという考え方もあります。医療障害共済によって月額３万円分の長期収入サポート保険の保障を確保していますが、万が一就労不能になった後の保障を考えて上乗せ加入を検討することも有効です。

４０代は平均寿命までの人生、また定年までの現役期間のいずれにおいても「折り返し」を迎える時期です。多くの場合、住宅ローンの返済と子どもの教育費が家計に大きな影響を与えます。万が一死亡した場合、生命保険や団体信用生命保険によって家族の生活費や住宅ローンの返済は保障されます。一方、就労不能による自宅療養の場合、生活費や住宅ローンの返済は続き、さらに療養費の負担も加わります。医療障害共済によって月額３万円分の長期収入サポート保険の保障を確保していますが、万が一就労不能になった後の保障を考えて上乗せ加入を検討することも有効です。

６０代は退職を現実に意識する世代です。死亡保障よりも医療や介護への備えを厚くするプランも検討しましょう。特に、退職後も医療保障の継続を希望する場合、終身保障入院保険が選択肢の一つとなります。