１６歳以下の子どものいる方が全員加入の死亡・高度障がい保障保険です。

  • ポイント1

    社員本人が死亡、高度障がいの場合、子どもに保険金が年金形式で支払われる「会社版・学資保険」です。

  • ポイント2

    保険金は年４回、子どもが１８歳になるまで支払われます。

  • ポイント3

    保険料は会社が負担し、加入者は会費月額１００円を負担しています。

  • ポイント4

    子どもの人数に関係なく、会費は月額１００円です。

10・20代

10・20代はライフプランを考え始める時期です

備える

生命保険を考える前に、会社の制度を確認しましょう。比較的若い世代で、特に独身の時期は大きな死亡保障は必要ありません。子どもがいる場合の必要保障額は、子どもの教育費や生活費も含めて算出します。したがって、遺児年金共済による保障部分を差し引いて死亡保険金額を算出することで、ムダのない保障プランを作ることができます。

貯める

保障への備えにそれほど掛け金の負担がない分を貯蓄に充てることができます。特に若い時期は継続的に貯蓄する習慣を身につけることが大切です。毎月少額でも「先取り貯蓄」で確実に積み立てを継続しましょう。

30代

30代はライフプランが本格的にスタートします

備える

３０代になると、さまざまなライフイベントが発生します。結婚、出産、住宅購入は保険を見直すチャンスです。結婚や出産など、家族が増える場合は死亡保険金額を増やすタイミングです。一方、遺児年金共済によって子どもがそれぞれ１８歳になるまで年金が支給されます。死亡保険金額を見直していない場合、この年金部分が重複することとなります。遺児年金共済による保障額を考慮して、ムダのない死亡保険金額に見直すことが大切です。

貯める

３０代こそ収入と支出のバランスから大きく貯蓄できるチャンスです。ライフプランに基づいてそれぞれのライフイベントに必要な資金と支出の時期について「いつ」「いくら」を把握し、支出時期までの期間の逆算と必要額と期間の割り算で計画的に資金を積み立てていきましょう。

40代

40代は日々の生活に追われる一方、老後のことが気になり始める時期です

備える

４０代は平均寿命までの人生、また定年までの現役期間のいずれにおいても「折り返し」を迎える時期です。多くの場合、住宅ローンの返済と子どもの教育費が家計に大きな影響を与えます。特に子どもに対する保障は、遺児年金共済によって子どもがそれぞれ１８歳になるまで年金が支給されます。死亡保障は遺児年金共済による保障部分が重複しないよう、ムダなく保険を見直しましょう。

貯める

４０代は住宅購入や子どもの進学など大きなライフイベントを迎える時期でもあります。住宅の頭金や教育資金を計画的に準備していきましょう。
また、老後資金の備えが気になってくる時期でもあります。教育費など今後発生するライフイベントへの備えが優先されますが、老後資金の準備期間も今後２０年程度確保することができるタイミングといえます。

50代

50代はそろそろ次の人生プランも考えてみましょう

備える

生命保険を考える前に、会社の制度を確認しましょう。比較的若い世代で、特に独身の時期は大きな死亡保障は必要ありません。子どもがいる場合の必要保障額は、子どもの教育費や生活費も含めて算出します。したがって、遺児年金共済による保障部分を差し引いて死亡保険金額を算出することで、ムダのない保障プランを作ることができます。

貯める

５０代は多くの場合、住宅ローンの完済や子どもの就職を迎えます。いわば住居費や教育費など大きな支出の負担が徐々になくなる５０代は退職前に大きく貯蓄できるチャンスです。ただし、運用期間は１０年程度ですので、大きなリスクを取ることは避けて、安全確実な積み立てを心がけましょう。

60代

60代はいろいろな面で変化が現れる時期です

備える

６０代は退職を現実に意識する世代です。共済生命保険は在職中のみ加入できる保険なので、死亡保障については退職後も保障が継続するＯＢ保険や終身タイプ保険も検討するタイミングです。
また、死亡保障よりも医療や介護への備えを厚くするプランも検討しましょう。

貯める

６０代は「貯める」とともに、いよいよ「使う」ステージを迎えることとなります。大きく増やす「リターン追求型」よりも変動の小さい「ローリスク型」の運用方針を検討しましょう。