加入者と、その家族の傷病によって生じる、経済的負担を軽減することを目的とした全員加入の制度です。
本人、配偶者、扶養親族の傷病について、療養費の一部を保障します。
入院給付金だけでなく、先進医療やヘルパー利用、出産など、幅広い医療費について費用の一部を保障します。
一定の障害状態になった場合も長期間の療養費を補助します。
掛金の一部で長期収入サポート保険(月額保険金3万円)が補償されています。
10・20代はライフプランを考え始める時期です
医療保障を考える上で、会社の制度を確認しましょう。一般の医療保険と異なり、医療障害共済の入院給付金は日数無制限で支給されます。また、長期入院については高額療養費制度を併用することで、医療費が家計の重荷となることに対応することができます。
保障への備えにそれほど掛け金の負担がない分を貯蓄に充てることができます。特に若い時期は継続的に貯蓄する習慣を身につけることが大切です。毎月少額でも「先取り貯蓄」で確実に積み立てを継続しましょう。
30代はライフプランが本格的にスタートします
医療障害共済が一般の医療保険と異なる特長は、一般の医療保険は家族のそれぞれが加入し保険料を支払う必要があるのに対し、医療障害共済は本人の加入と掛け金支払いによって家族全員が保障の対象となることで、世帯全体として掛け金総額が割安となる場合が多いという点にあります。また、医療障害共済の入院給付金は日数無制限で支給されます。さらに、先進医療や不妊治療、出産に対して費用の一部が補償されます。
30代こそ収入と支出のバランスから大きく貯蓄できるチャンスです。ライフプランに基づいてそれぞれのライフイベントに必要な資金と支出の時期について「いつ」「いくら」を把握し、支出時期までの期間の逆算と必要額と期間の割り算で計画的に資金を積み立てていきましょう。
40代は日々の生活に追われる一方、老後のことが気になり始める時期です
40代は平均寿命までの人生、また定年までの現役期間のいずれにおいても「折り返し」を迎える時期です。多くの場合、住宅ローンの返済と子どもの教育費が家計に大きな影響を与えます。これらの大きな支出を負担する一方、健康に対する不安も増してくる年代です。入院した場合の保障や差額ベッド代への保障の充実を希望する場合、医療障害共済の上乗せ保障として任意医療共済が選択肢の一つとなります。
40代は住宅購入や子どもの進学など大きなライフイベントを迎える時期でもあります。住宅の頭金や教育資金を計画的に準備していきましょう。
また、老後資金の備えが気になってくる時期でもあります。教育費など今後発生するライフイベントへの備えが優先されますが、老後資金の準備期間も今後20年程度確保することができるタイミングといえます。
50代はそろそろ次の人生プランも考えてみましょう
医療保障を考える上で、会社の制度を確認しましょう。一般の医療保険と異なり、医療障害共済の入院給付金は日数無制限で支給されます。また、長期入院については高額療養費制度を併用することで、医療費が家計の重荷となることに対応することができます。
50代は多くの場合、住宅ローンの完済や子どもの就職を迎えます。いわば住居費や教育費など大きな支出の負担が徐々になくなる50代は退職前に大きく貯蓄できるチャンスです。ただし、運用期間は10年程度ですので、大きなリスクを取ることは避けて、安全確実な積み立てを心がけましょう。
60代はいろいろな面で変化が現れる時期です
60代は退職を現実に意識する世代です。死亡保障よりも医療や介護への備えを厚くするプランも検討しましょう。特に、退職後も医療保障の継続を希望する場合、終身保障入院保険が選択肢の一つとなります。
60代は「貯める」とともに、いよいよ「使う」ステージを迎えることとなります。大きく増やす「リターン追求型」よりも変動の小さい「ローリスク型」の運用方針を検討しましょう。